米国、中国、欧州そして日本って 本当は、どうなの？
世界が揺れている。
なんてニュースは、「日本のテレビではやってない」
「嵐が、活動停止」
なんてことをNHKニュースのトップで流しているくらいだから呑気な国である。
民法のニュース（もどき 失礼 ショーでした）ならともかく、NHKの看板ニュース番組
「ニュースウオッチ9」のトップニュースでこれを観たときは呆れました。
NHKもそこまで「媚びうらなくていいのに」
もっと大切なニュースってあるだろうって・・・
今日の「熱いミルクティ」では、
米国、中国、欧州、日本 リーマン級に怯える世界経済
と題して、ワイドショー並みなテレビのニュースに対して熱湯を注いでやろう。
目次
芸能ネタがトップになるお寒いニュース
ニュースで芸能ネタがトップに来る日は、「隠したい」いや「みせたくない」ことがあるはずです。
トップニュースのインパクトで
「後のニュースは記憶に残らないように操作しているのでは？」
と思うこともあります。
ニュースではないけど、AKBグループではよくあることで
大物メンバーの「なにかが発覚しそうになったとき」は、他の有名メンバーの「卒業発表」が突如おこなわれたり
なんてことがよくありました。
さて、前置きはともかく
「ニュースショーになってしまった日本のテレビ」からは、出てこないニュースをチェックしてみましょう。
米国経済
米国の景気絶好調！
といいつつ、昨年、米国市場は、大きな「ショック（株式暴落）」を数度、経験しています。
2018年2月5日
史上最大 前日からの -1175＄（NYダウ平均）
2018年10月10日
－832＄（NYダウ平均）
2018年月12月24日
－653＄（NYダウ平均）
2018年2月5日、2018年10月10日の暴落の原因は、FRB（米国連邦準備制度理事会、日本の日銀のようなもの）の利上げと（市場から現金を吸い上げる）をする！ という情報が原因です。
米国は、リーマンショック（2008年9月15日）以降、経済の立て直しのため、金利の利下げと規制緩和で経済を立て直してきました。
ところが、
「やりすぎによるバブル崩壊」
に危機感を感じたFRBは、緩やかな景気減速をするために
「いいか！ これ以上スピード出したら いつか死ぬぞ！」
「だから、ブレーキかけるけどいいか？」
という感じで発表したところ
「おいおい 気持ちよくスピード出しているのにブレーキなんか踏むんじゃねぇぞ」
「そんなに減速したいなら、別の方法でスピード落とすぞ」
という感じでサイドブレーキをかけてしまいました。
サイドブレーキをかけたのは、リスクヘッジファンドとAIです。
米国市場では、AI取引が当たり前のように行われています。
すでに人間の判断では、市場のスピードについていけないのです。
2008年では、プログラム売買があっても まだ人間が主体でした。
ところが現在では、AIがか、データから判断して売買を実施しています。
そのAIくんたちが
「おいおい 気持ちよくエンジン回しているのに人間ごときがブレーキ踏むんじゃなぇぞ」
「いっちょう！ 脅してやれ」
という調子で「サイドブレーキ」を引いてスピードダウンを図ったのです。
慌てたのは、ドライバー（人間）で
「ちょ ちょ待てや ブレーキ踏むの撤回するわ」
というわけで2019年になって
FRBは、利上げするのを断念したようです。
「そんなに言うのなら、ブレーキかけないよ」
と宣言
いや 市場の暴落がこわいんじゃないのです。
「ガソリンの残量が少ない」事に気がついたのです。
このままスピードを出してゆくと目的地まで到達する前にガソリンが無くなるかも知れない。
と・・・
目先のことしか考えない（AI）投資家は、
「なんだ ブレーキかけないのか・・・ ええい もっと踏んでやれ」
というわけで、市場は再び活性化し始めました。
でも、そんなに踏んで大丈夫？
FRBは
「そのうちガソリン切れで止まるんじゃないの」
「なら、少しでも長く走れるように ブレーキは、踏まないわ」
そこで、登場、トランプ大統領！
「燃料切れそうなら おいらが、よそからガソリン持ってくるわ」
これが、米中貿易戦争の発端です。
中国
米国に優秀な技術者を派遣して、技術を習得（盗みとはいいません）して中国に持ち帰る。
これを「ウミガメ」と言っているそうです。
「ウミガメ達」は、外洋（米国）でたらふく、ご飯（技術）を食べて浜辺に帰ってきました。
中国の急激な発展は、この「ウミガメ達」の活躍が大きい。
「単なる安い労働力」
「世界の工場」
「12億人の購買者」
と軽く観ていた欧米諸国は、気がついたら、「ハイテク製品」を世界中に販売する超強力輸出国になっていたのです。
古い中国のイメージしか持っていない日本のおじさんたちは、びっくり！
いつのまにか、「日本は追い越されていた」ことに気が付かない
その証拠に「ものづくり」という前時代的なことにこだわり
例えば
「下町ボブスレー」などという恥さらしなことを冬季オリンピックで世界中にアピールしてしまった。
身のまわりを見てみよう
スマートフォン（iPhoneも中国製品）からはじまり、家電なども中国生まれの製品がほとんどです。
ドローン
DJIという中国の会社の完全制覇状態です。
性能、品質、価格などを考えても
「どこの国も敗北です」
スマートフォン
日本製のスマートフォンんどどこを探してもほぼありません。
「Xperiaがあるじゃないか・・・」
いえいえ もう世界的な市場から消え去ろうとしています。
通信ネットワーク
NOKIAなど優秀な企業が多かったのですが、次世代通信の５Ｇでは、中国の企業には勝てません。
ただし、米国主導で
「疑惑の銃弾」ならぬ「疑惑のHuawei」で排除運動を開始しました。
AI
AIは、米国と中国が最先端で日本も含めて「箱根駅伝でいうと繰り上げスタート状態」です。
日本で言っているAI開発は、米国のAIを利用しているだけのものと言っても良いかも知れません。
AI開発ではなくて、AI利用だけなのです。
これほど発展してきた中国ですが、こちらも
「少しスピードを出しすぎたようです」
米国から
「おい！ 人のガソリンでなに調子ぶっこいて走っているんだよ」
「盗んだガソリン返せ」
とか
「お前らが、売っているカーナビは、うちの店から盗んだカーナビのラベル張り替えてるだろ」
とジャイアンなみに脅しています。
これが、米中貿易戦争です。
知的所有権が焦点となるでしょう。
ところがその中国
「軽快に飛ばしてきたけれど なんかスピード鈍ったな」
「ガソリンは、まだあるし・・・」
いえいえ
その燃料計、壊れてますから！
「本当は、ガソリン切れじゃないの？」
2018年秋ごろから 一気にスピードが落ちました。
でも、本当に燃料切れかどうかは、わかりません
欧州
欧州は、英国のEU脱退ばかりニュースになっていますが、フランス、ドイツというEUの中心が揺れています。
ドイツ
ドイツは、EUの優秀なサラリーマンでしたが
米国の預金連邦保健校舎やFRBなどが
「おいおい ドイツ銀行さん このままだと 存続やばいんじゃないの？」
とヤバイリストにドイツ銀行をリストアップしました。
赤字決済が続いています。
理由は、EUで足を引っ張る仲間たちや中国の落ち込み
CoCo債というマジックのようなものに手を出したことも影響しています。
CoCo債については、自己資本が危機になったら株式転換されるというマジックのようなものです。
詳しくは、Googleで検索してみて下さい。
「みなさん この帽子から何が出てくるでしょうか？」
とマジックを繰り返して観客の眼をごまかしてきたけれど
どうやら 「マジックのネタ切れ」
「おいおい ドイツ銀行さん もう何も出ないの？」
長期政権のメルケル首相も危うい状態です。
フランス
ここは、もっとやばい
CO2問題で燃料価格の上昇に対する抗議デモ勃発
「ジレ・ジョーヌ（黄色いベスト、gilets jaunes）」運動が、激しくなり、フランス全土でデモが広がり
燃料税引き上げの延期だけでなく、多くが最低賃金や年金の引き上げも要求
「生活がちっとも楽にならないぞ！マクロン辞めろや！」
とデモが続き、パリは観光どころではないのです。
原因は、マクロン大統領が嫌われているからです。
その理由は・・・
「ぼうやだからさ！」
どっかで聞いたことのあるセリフですが、エリート街道まっしぐらで市民の暮らしなど興味もない
経済財務大臣時代に長距離バスを認可
「貧乏人が旅行できるようにしました」
ガソリン代に苦労する人に
「電気自動車をつかえばいいよ」
むむ！
「パンがなければお菓子を食べればいい」
言った王妃をギロチンにかけて、革命で王家を葬り去った市民運動大好きなな人たちが、なんで
「ぼうやだからさ！」
のような人を選出したのだろう？
EUは、実質、ドイツ、フランス支配で成り立っているのでこの２国が危うい状態だと経済も政治も危ない状況
さらに「NATOから米軍離脱するぞ」なんてことも飛び出している状況で
EUの不安定な状況は続くことでしょう。
日本
日本については、別のブログ記事にします。
ここまで長過ぎた。
一つ言えることは、
「日本を支えてきた役人の質が落ちてきた」
そして
「政治家は、役人と大企業の手下」
「政治家は、自分で答弁が書けないほど・・・」
ということがわかってきました。
本当は、国民が貧乏になっているのに
「そんなことないよぉ」
とインチキな統計情報を元にして
「企業の税金優遇」
「新聞の税金優遇」
企業は、儲かっても内部保留に忙しくて社員にまわさない。
大量リストラして派遣をふやして、社員より仕事をさせても安い。
しかもいらなくなったら「ポイ」と捨てる。
そして
「消費税増税」です。
もっとも
「オリンピック後の景気後退では、消費税を上げることができない」
「たとえ、インチキ統計情報でも使えるものは使って、消費税上げるぞ」
とだいたいこんな感じです。
強引な与党にお灸をすえたいけど、投票する野党が、
「全共闘崩れ」
だったり
「きみは、どこの国の人？」
だったり
「日本をダメにしたい人」
だったり
投票するところがない
という情けない現実です。
まとめ
日本の経済に関しては、別に書きます。
「熱いミルクティ」は、これからも
「ふざけんな！ ごらぁ」
という話題を中心に進めますのでよろしくお願いいたします。
