紅白歌合戦の出場アーティストが発表になりました。
毎年思うことは、「こいつ誰?」状態ですが、そこは、おじさん おばさん世代も考えていて 松田聖子をしっかり登場させてくれている。
「Happy 40th Anniversary !! Seiko Matsuda Concert Tour 2020~2021 “Singles & Very Best Songs Collection!!」
デビュー40周年ですよ 記念アルバムには、御年うん歳で青い珊瑚礁と歌っています。
一週間を振り返ってどんなことがあったのだろう?
当ブログでは、海外のニュース中心にを選びました。
今週もよろしくお願いいたします。
目次
11/15(月)
元副首相との不倫告発の中国女子テニス選手が消息不明 WTAが深い懸念表明
女子テニスの彭帥(35=中国)が、75歳の元中国高官に性的関係を強要された後に不倫関係になったことを告発後、消息不明になっている問題で、女子テニスツアーを統括するWTAが深い懸念を表明。公正な徹底調査を求める異例の声明を発表した。
WTAのスティーブ・サイモン最高経営責任者(CEO)兼会長は14日(日本時間15日)、公式ホームページ上で声明を発表。「彭帥に関する事件は非常に憂慮すべきもの。中国の元指導者の性的暴行を伴う行為についての彼女の告発は、非常に深刻に扱われなければならない。どんな社会でも、彼女が主張するような行為は、容認されたり無視されるのではなく、調査される必要がある。名乗り出た彭帥選手の勇気と力強さを称賛する。この問題が適切に処理されることを期待している。疑惑は完全に、公正に、透明に、検閲なしに調査されなければならない」と主張した。
彭は、共産党最高指導部メンバーだった張高麗元副首相に、妻もいる自宅に招かれた際に性的関係を強要され、不倫関係になったとウェイボー上で告発。即削除されたが、インターネット上で拡散し、世界中で「#MeToo」運動として議論を呼んだ。また、彭がその後、姿を消してしまったため、ツイッター上ではテニス選手らから「#WhereIsPengShuai(彭帥は今どこに)」と身を案じる投稿が相次いでいる。
だんまりを決め込んでいる中国政府もWTAの動きは無視できないはずだ。
東京スポーツ
この記事を書いている今でも(2021年11月20日)彼女の行方は不明のままである。
問題は大きくなり、冬季オリンピックまで影響がでそうである。
中共は、メールを公開しましたが、何も証拠がなく、無事ならば早く消息を発表するか、本人を登場させるべきで会える。
なにもないというところをみると 消された?
隠せば隠すほど問題は大きくなり、欧米諸国では、オリンピックへのボイコットも含めて政治問題に利用しようとしている。
11/16(火)
仏国旗の青、ブライトブルーからネービーブルーに 3年間気付かれず
【AFP=時事】フランスのエマニュエル・マクロン(Emmanuel Macron)大統領が2018年に国旗の三色旗(トリコロール)の青の色変更を命じ、ブライトブルーから伝統のネービーブルーにしていた。ささいな変化のため約3年間気付かれなかったが、今秋出版された書籍「エリゼ・コンフィデンシャル(Elysee Confidential)」で明らかになった。
エリゼ宮(Elysee Palace、大統領府)関係者が15日、匿名を条件にAFPに語ったところによると、マクロン氏の演説の場に置かれる国旗は2018年から、エリゼ宮などに掲揚されるものは2020年からネービーブルーになった。
ネービーブルーへの変更は、1976年以前の伝統に回帰するもの。仏国旗の青は同年、青地に黄色の星を配した欧州旗に合わせて、当時のバレリー・ジスカールデスタン(Valery Giscard d'Estaing)大統領によってネービーブルーからブライトブルーに変更された。同関係者によると、パリの凱旋(がいせん)門(Arc de Triomphe)に掲揚される国旗は、一貫してネービーブルーとなっている。
同関係者は、ネービーブルーはフランス革命(French Revolution)や第1次世界大戦(World War I)、第2次世界大戦(World War II)で戦った英雄を「想起させる」と述べた。【翻訳編集】 AFPBB News
フランスのエマニュエル・マクロン(Emmanuel Macron)大統領が2018年に国旗の三色旗(トリコロール)の青の色変更を命じ、ブライトブルーから伝統のネービーブルー
でも気が付かなかった・・・・
正確には、気がついている人が少なかった・・・
11/17(水)
ワクチン未接種者隔離の強硬措置、欧州で相次ぎ導入
ロンドン(CNN) 新型コロナウイルスの感染拡大が続く欧州で、ワクチン未接種者に対する姿勢を強め、社会から隔離する措置に乗り出す国が増えている。
連立政権が樹立する見通しとなったドイツでは、新型コロナ対策を強化するための法案が議会に提出された。
法案は、娯楽施設などへの入場に加えて、バスや列車に乗車する際にもワクチン接種証明書か陰性証明書の提示を義務付ける内容。
この措置について緑の党のロベルト・ハーベック共同党首は14日、公共放送ARDに対し、実質的な「ワクチン未接種者のロックダウン」と位置付けた。
法案はドイツ社会民主党(SPD)と自由民主党(FDP)、緑の党が共同で提出。連邦議会で採決が予定されている。
ドイツのそうした状況は、欧州連合(EU)の大部分でワクチンを拒み続ける人たちに対する憤りが強まっていることの表れでもある。
ドイツでワクチン接種を完了したのは人口の約3分の2と、西欧の中では低い水準にとどまる。政治指導者は接種率を引き上げようと強硬姿勢を強め、行動制限などの対策を打ち出している。
感染者数は急増し続け、1日当たりの新規症例数は7日間平均で4万例に近づいている。これはパンデミックが始まって以来最高の水準で、今月初旬の2倍を超えている。
首都ベルリンでは15日から、ワクチン未接種者に対する新たな規制が導入された。バーやレストラン、映画館などの娯楽施設に入場する際は、6カ月以内のワクチン接種証明書、または感染して回復したという証明書の提示が求められる。ただ、現在の感染拡大は、主にワクチン接種率が低いドイツ南部と東部で起きている。
隣国オーストリアでは、ワクチン未接種の人のみを対象とした封じ込めの措置が15日から始まった。同国の人口の3分の1以上を占める未接種者は、不要不急の外出を禁止される。
欧州では各国が相次いでワクチン接種率引き上げのための措置を導入している。英国のボリス・ジョンソン首相は15日、接種完了とみなす条件として、3回目のブースター(追加)接種を義務付ける方針を実質的に確認した。
症例数が徐々に増え続けているフランスでは、既にこの措置を講じている。フランスはこのほど、欧州16カ国からの旅行者について、ワクチン未接種者の入国規制を強化した。
ワクチンに関連して緊張が高まっている国もある。ギリシャの首都アテネでは15日、公共医療機関の職員などが、病院の給与や勤務条件をめぐる抗議デモを展開した。
ギリシャの症例数は今月に入って何度も過去最高を更新。7月には医療従事者のワクチン接種が義務付けられた。しかしロイター通信によると、デモ参加者はそのために人員不足が埋められなくなったと訴えている。
ワクチンを接種していない人は、行動制限をして隔離しますから・・・
日本で同じことをやってら 馬鹿な団体が大騒ぎするかもしれませんが、そんなことしなくても「多くの日本人は、ワクチンを接種している」というのでこんなことは、起こらないだろう。
これから、おなじような背作を実施するところが多くなるだろう。
11/18(木)
マルコムX暗殺 半世紀経て2人の有罪取り消しへ 米検察申し立て
黒人公民権運動家、マルコムX(1925~65年)の暗殺事件をめぐり、ニューヨーク市の検察当局は17日、実行犯だとして判決を受けた黒人男性2人の有罪破棄を求めると発表した。捜査当局が別の人物の関与を示す証拠を隠すなどしていた。66年に終身刑を受けた2人は無実を訴え、80年代に釈放されたが、1人は既に他界している。米紙ニューヨーク・タイムズは「公民権運動の時代の最も悪名高い殺人事件の歴史が書き換えられることになる」と指摘している。
2人は、マルコムXがかつて所属した黒人イスラム運動組織「ネーション・オブ・イスラム」の元メンバー、ムハンマド・アジズさん(83)とカリル・イスラムさん(2009年に74歳で死去)。
マルコムXは65年2月、ニューヨークで演説中に射殺された。当初は闘争的な運動を主張したが、事件前に「ネーション・オブ・イスラム」とたもとを分かっていた。アジズさんら3人が逮捕されたが、関与を認めたのはトーマス・へーガン元受刑者(80歳、10年に釈放)だけだった。「(当時の)警察はイスラム教徒だったら誰でもよかったのだ」(イスラムさん)といい、へーガン元受刑者も2人は無関係だと証言したが受け入れられなかった。
昨年2月、他の容疑者の存在を指摘するドキュメンタリーが反響を呼び、検察当局や2人の弁護人が調査。ニューヨーク・タイムズなどによると、連邦捜査局(FBI)が他の人物が関与した疑いがあるとの情報を持っていたのに隠していたことが判明した。アジズさんのアリバイも裏付けられたが、関与が疑われる別の人物は他界している。事件では、FBIやニューヨーク市警が暗殺計画を事前に知っていたのではないかとの疑惑があり、現場に覆面の警察官がいたことも伏せられていた。
アジズさんは声明を発表し、今も残る黒人差別を念頭に「(冤罪(えんざい)は)芯まで腐敗した(警察・司法)プロセスの結果だし、それは21年の現在でもあまりに身近なことだ」とコメントした。検察当局は18日午後にニューヨーク州最高裁に有罪取り消しを申し立てるという。
マルコムXはマーチン・ルーサー・キング牧師(29~68年)とほぼ同時期に黒人解放運動を指導した。【ニューヨーク隅俊之】
なぜ いまさら 一人は亡くなられているのですが、どうするの?
「(当時の)警察はイスラム教徒だったら誰でもよかったのだ」
こんな状況でいまさら 人種差別とか言われても ひどい国であったことは間違いないということです。
日本は、かなりまともな国であるということがわかるであろう。
11/19(金)
中国、米の北京五輪外交ボイコット検討を批判 「スポーツの政治化」
【AFP=時事】(更新)米国のジョー・バイデン(Joe Biden)大統領が中国の人権侵害を理由に、来年開催される北京冬季五輪の外交的ボイコットを検討していると述べたことを受け、中国外務省は19日、米国が「五輪精神」に反していると批判した。
中国外務省の趙立堅(Zhao Lijian)報道官は会見で、前日のバイデン氏の発言に対し「スポーツの政治化は五輪精神に反し、すべての国のアスリートの利益を損なう」と述べた。
バイデン氏は18日、ホワイトハウス(White House)でカナダのジャスティン・トルドー(Justin Trudeau)首相と会談した際、記者団に対し、北京五輪の外交的ボイコットは「われわれが検討していることだ」と語った。
これに先立つ15日、バイデン氏は中国の習近平(Xi Jinping)国家主席とのオンラインによる初の首脳会談に臨んだ。両首脳は安定を維持し、偶発的な衝突を防ぎたいと述べていた。
バイデン氏は中国の人権侵害に公然と抗議するよう、米国内で圧力を受けている。特に米政府は、新疆ウイグル自治区(Xinjiang Uighur Autonomous Region)での少数民族ウイグル人弾圧について、ジェノサイド(集団殺害)に相当すると主張している。
趙報道官は、人権侵害をめぐる批判を「事実と一致せず、全くの事実無根」と一蹴。「中国国民の目には冗談にしか映らない」と述べた。
外交的ボイコットとは、選手が競技に参加しても、政府関係者は派遣しないことを指す。米紙ワシントン・ポスト(Washington Post)は16日、バイデン政権が北京五輪の外交的ボイコットを近く表明すると報じていた。
米政府関係者によると、米中首脳会談では北京五輪の外交的ボイコットの可能性への言及はなかったという。【翻訳編集】 AFPBB News
日本の人権団体が、この中国のジェノサイド(集団殺害)相当するという状況に何も言わないのでしょうか?
人権団体、自然保護団体、COP26の特に欧州各国も二枚舌もいいところでいうだけ言うけど やってない。
カネを取れそうなところだけ文句を言ってなんとかカネをむしり取ろうとしている。
日本とかカモです。
ほんとに人権団体と名乗っているのなら、「どうどうと中国に講義しなさい」
そう思いませんか?
11/20(土)
バイデン大統領が腸の検査で大統領権限委譲 女性は米国史上初
アメリカのバイデン大統領が腸の検査を受け、麻酔がかかる間、一時的に大統領権限がハリス副大統領に受け渡されました。女性が大統領権限を持ったのはアメリカ史上初めてです。
バイデン大統領は19日、大統領に就任して以来、初めてとなる健康診断を受けるため、メリーランド州の病院に入りました。ホワイトハウスによりますと、今回の健康診断は定期的なもので、腸の内視鏡検査で麻酔がかかる間、1時間25分にわたって大統領権限がハリス副大統領に受け渡されたということです。一時的ではあるものの、女性が大統領権限を持ったのはアメリカ史上初めてです。
バイデン大統領はアメリカ史上最も高齢の大統領で、今月20日に79歳の誕生日を迎えます。(20日04:50)
米国の権力の委譲は、システム化している
ウィキペディアより
海外ドラマで大統領を扱っているものでこのあたりはでてくる。
サバイバー: 宿命の大統領 などみると 継承順位13番目の住宅都市開発長官のトム・カークマンが大統領となっている。
デジタルの力で日本の未来にさらなる可能性を。- デジタルで多様性のある働き方を
まとめ
日本以外の多くの国で新型コロナの感染者が増えています。
ワクチンを打っているにも関わらず感染者が増えているのでワクチンを打っていない人を隔離する
なんてことも始まっているようである。
中国は、共産党最高指導部メンバーだった張高麗元副首相の愛人関係のプロテニス選手が行方不明でテニス協会だけではなく、IOC、国連も問題化している。
欧米は、これを政治問題として中国への圧力に使っている。
今週は、どんなニュースが出てくるか楽しみです。
日曜のひととき お付き合い頂き ありがとうございました。
では、また来週
https://news.yahoo.co.jp/
ネタ元:Yahoo!NEWS
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