EVの裏側で何が起きているのか―中国・南米リチウム開発で水が枯れ、フラミンゴが消えた

「グリーンエネルギー革命」の光の陰で、南米の大地と先住民の暮らしが静かに壊されつつある。電気自動車（EV）やスマートフォンに欠かせないリチウム。その採掘現場では、地下水が枯れ、フラミンゴが消え、農地が砂漠化していた。
日本のメディアがほとんど報じないこの現実を、欧米・現地の調査報道と学術研究をもとに深掘りする。

1. リチウムトライアングルとは何か―世界の半分が眠る大地

チリ北部・アルゼンチン北西部・ボリビア南西部にまたがる「リチウムトライアングル」には、世界のリチウム推定埋蔵量の約50%にあたる5,700万トンが眠っている（USGS, 2025）。EVバッテリーの需要急増を背景に、この地域への投資は爆発的に拡大し、今や米・中・欧・韓の企業が入り乱れる国際争奪戦の舞台となっている。

問題は量だけではない。リチウムトライアングルは標高3,000〜4,000mの高地乾燥帯に位置し、そこに生息する生態系と先住民コミュニティは極めて脆弱だ。国際エネルギー機関（IEA）は2050年までにリチウム需要が2021年比で4倍に急増すると試算しており、この脆弱な地域への負荷は今後さらに加速する。

2. チリ・アタカマ塩湖：すでに取り返しのつかない破壊が始まっている

チリのアタカマ塩湖は世界で最も乾燥した地域のひとつでありながら、世界最大級の高品質リチウム鉱床を擁する。米アルベマール（Albemarle）と智SQMの2社がここで長年操業してきたが、その代償は取り返しのつかない規模になりつつある。

地域住民の証言は生々しい。現地コミュニティ代表のセルヒオ・クビリョス氏は「かつてトウモロコシ畑があった場所は今は何もない。フラミンゴもほぼ消えた。SQM社は年間6,000万立方メートルの地下水を汲み上げ、地下水位は下がり続けている」と国際社会に訴えた（JOGMEC報告、2019年）。

生態系への具体的被害も科学的に裏付けられている。英国王立協会の査読誌「Proceedings of the Royal Society B」に掲載された研究によれば、リチウム採掘による水資源の枯渇が原因で、アンデスフラミンゴとコバシフラミンゴの2種の個体数が著しく減少していることが確認された。採掘では毎秒1,700リットルの水が消費されており、2013年の現地調査では周辺のイナゴマメの木の約3分の1が枯死していたことも判明している（Euronews, 2022）。

さらに深刻なのは、水資源の実態が科学的に過大評価されている可能性だ。2025年4月、学術誌「Communications Earth & Environment」に掲載された研究は「従来の想定は水の利用可能量を少なくとも10倍は過大評価している」と警告している（Boutt et al., 2025）。このまま採掘を続ければ、生態系の破壊と地域コミュニティの危機は避けられないと研究者たちは訴えている。

3. アルゼンチン：中国マネーが加速させる開発と人権侵害

現在、最も急激に開発が進んでいるのがアルゼンチンだ。税率わずか3%という低水準の採掘税と、ミレイ政権の外資規制緩和（2024年大型投資奨励制度RIGI）を追い風に、特に中国企業の投資が激化している。

中国ガンフェン・リチウム（贛鋒鋰業）はアルゼンチンのサルタ州・フフイ州に計12万2,432ヘクタールもの塩湖を保有。2024年単年でもサルタ州のプロジェクトに34億ドルの投資が予定されており（Undisciplined Environments, 2025）、アルゼンチンのリチウム輸出先の筆頭は中国だ。

「Salar del Hombre Muerto（男が死ぬ塩湖）」では、中国系企業が関与する採掘現場の合計地下水消費が日量1,000万リットルを超えており、リチウム1kgの採掘ごとに約110リットルの水が消費され、そのうち90%は蒸発または汚染で失われる（Undisciplined Environments, 2025）。

人権侵害も表面化している。2025年8月に国際人権連盟（FIDH）が発表した報告書は、アルゼンチン・ボリビア・チリ3か国の政府と企業がILO第169号条約に定める先住民への事前協議義務を果たしておらず、環境活動家への暴力的な弾圧も起きていると批判した。

4. ボリビア・ウユニ塩湖：「まだ手つかず」の終わりが近づく

「天空の鏡」として日本でも人気の観光地、ウユニ塩湖。世界最大の塩原（約1万2,000km²）の地下には世界のリチウム推定埋蔵量の17〜50%が眠るとされ、これまで大規模採掘を免れてきた。しかしその「猶予期間」は急速に終わりを迎えつつある。

2023年、ボリビア政府は国営リチウム公社（YLB）が発注したウユニ・コイパサ両塩湖のリチウム採掘事業をCATLを中心とする中国CBCコンソーシアムが落札したと発表した。CATLのDLE技術は従来比で抽出効率を90%まで高めるとされ、環境負荷軽減を謳うが、実態は未検証だ。

研究者のパブロ・ソロン氏（ボリビア）は「水が減れば農地は使えなくなり、人々は離れていく。数年後、これらのコミュニティはゴーストタウンになるかもしれない」と警告している（Mine誌, 2024年9月号）。

5. 中国の戦略的支配とグリーンウォッシュの構造

南米リチウム開発における中国の存在感は圧倒的だ。中国の「第14次5か年計画（2021〜2025年）」はリチウムを戦略資源と明記し、2030年までに年間2,120万台のEV生産を目標としている。その実現のため、BYD・CATL・ガンフェン・ズィジンなど企業群が南米全域に触手を伸ばしている。

中国企業はDLE（直接リチウム抽出）技術を「環境に優しい採掘」として売り込んでいる。確かに従来の蒸発池方式に比べて水消費量は少ない。しかし、非営利団体BePeが2021年に指摘したように、「採掘が生態系に与える影響を明確に示す科学的調査が行われておらず、被害の全容は不明」な状態で採掘が拡大しているのが実情だ。

2025年9月のMongabay報告では「EVのバッテリーを持続可能にする技術のために、一方では持続不可能な環境負荷を途上国に転嫁している」という批判が専門家から出ている。欧米の消費者がグリーンエネルギーへの転換を謳いながら、その恩恵と環境コストが地球規模で不公平に配分される構造は、「グリーンコロニアリズム」とも呼ばれ始めている。

6. 先住民たちの声：「地球を救うために私たちが犠牲になる」

アルゼンチン・フフイ州サリナス・グランデス近郊の先住民コミュニティ「サントゥアリオ・デ・トレス・ポソス」の代表、ベロニカ・チャベス氏（48歳）はEuronewsの取材にこう語った。

隣に住む路上食品売りのバルバラ・キピルドール氏（47歳）は「子どもの子どもたちの未来が心配だ。リチウムなんていらない。ここに来ないでほしい」と訴えた。その訴えは世界に届いていない。

2024年1月にアルゼンチン・フフイ州エル・モレーノで開催された「水サミット」では、中国企業と交渉した現地活動家がこう語った。「中国企業が効率やスケールを語るとき、彼らはパチャママ（大地の母）という私たちの世界観とは根本的に相容れない言語で話している」（Undisciplined Environments, 2025年3月）。

2025年8月のFIDH報告書は、3か国政府がILO第169号条約を批准しているにもかかわらず、アンデス高地の塩湖プロジェクトのいずれも先住民コミュニティの事前同意なしに進められており、環境被害への補償も行われていないと糾弾した。また環境活動家への「暴力的な弾圧と嫌がらせ」が特にアルゼンチンとボリビアで起きていると指摘している。

7. 国際機関・研究者たちの警告―2025年の最新知見

2025年に入り、国際機関や学術界からの警告が相次いでいる。

8. 日本はこの問題とどう向き合うべきか

日本はリチウムの国内産出がなく、電池産業・EV産業の原料確保を海外に頼っている。JOGMECはボリビアのリチウム開発への参画を模索しており、パナソニック・トヨタなどの企業もリチウム調達サプライチェーンにこの地域が組み込まれている。つまり日本の「グリーン転換」も、南米の環境破壊と無縁ではない。

日本メディアの報道量は欧米に比べて圧倒的に少ない。2025年4月、毎日新聞が国連大学報告書を引用して報じたのは数少ない例外だ。しかし欧米では環境専門報道機関Mongabay、Euronews、NRDC（米自然資源保護協議会）などが継続的に調査報道を続け、学術論文も累積している。

南鳥島の海底のレアアース泥について

商用化に向け、2025年から3年間かけて1日数千トンのマンガンノジュールを引き揚げる揚鉱実証試験が計画されており、費用は数千万ドル以上と見積もられている。 Nippon.com

実用化の方向性はあり、国家プロジェクトとして着実に前進していますが、本格的な商業生産は2030年代にずれ込む見通しで、コスト競争力の問題は依然として未解決です。