地球温暖化で“地球が緑化”している？ CO2増加で砂漠が縮むという最新研究結果

地球温暖化とCO2増加は「地球が危険になる」という文脈で語られがちです。

ところが近年、人工衛星のデータから、地球全体で植物の“緑”が増えている、乾燥地の一部で植生が回復している──そんな報告が目立つようになりました。

では、なぜ温暖化が進むのに地球は緑化して見えるのでしょうか？

ここでは、WIREDの特集記事を手がかりにしつつ、欧米の代表的研究をもとに「緑が増える仕組み」と「それでも温暖化リスクは消えない理由」を、できるだけ噛み砕いて整理します。
WIRED.jp

地球は本当に「緑化」しているのか？

人工衛星で植生の量を測る指標のひとつに、葉の量や密度に近い「葉面積指数（LAI）」があります。これを長期で追うと、1980年代以降、地球の植生域の相当部分で“緑化”のトレンドが確認されてきました。代表的には、Nature Climate Change に掲載された研究が、広い範囲でLAIが増える傾向（greening）を示し、その要因をモデルで分解しています。 Nature

ただし、ここでいう「緑化」は「森が自然に増えた」「生態系が健康になった」と同義ではありません。衛星が捉えるのは基本的に“葉が増えた／緑が濃くなった”というシグナルであり、同時に別の地域で森林減少（browning）や劣化が進んでいる可能性もあります。つまり、「緑化」は地球環境のニュースを単純に“良い話”へ反転させる魔法のデータではなく、「何が増えたのか」を分解して理解する必要があります。 Nature+1

なぜ「地球の緑が増える」のか：主役はCO2施肥効果

植物は光合成でCO2を取り込み、糖を作って成長します。大気中のCO2濃度が上がると、同じ条件なら光合成が進みやすくなり、結果として植物が成長しやすくなることがあります。これがいわゆる「CO2施肥効果」です。NASAもこの点を、衛星観測と研究成果を踏まえてわかりやすく解説しています。 NASA+1

さらに重要なのが“水の使い方”です。多くの植物はCO2を取り込むために気孔を開きますが、気孔を開くと水分も逃げます。CO2が増えると、同じ量のCO2を取り込むのに気孔を大きく開かなくて済む（＝水分ロスが減る）ため、乾燥しやすい地域ほど「水利用効率」が上がり、緑が増えやすい条件が整う場合があります。WIREDの記事でも、乾燥地ほど効果が目立ちやすいという趣旨が触れられています。 WIRED.jp+1

「砂漠が縮小している」理由：雨の回復と“境界のゆらぎ”

砂漠化は、しばしば「砂漠が年々押し広がる」イメージで語られますが、現実はもう少し複雑です。乾燥地と半乾燥地の境界は、気温だけではなく降水量の年々変動に強く左右されます。サヘル（サハラ南縁）では、20世紀後半の大干ばつ以降に降水が回復した時期があり、それに伴って植生が戻ったという議論が長く続いてきました。降水と植生の関係を衛星データで追う研究も複数あり、単純な「砂漠化一直線」では説明しにくいことが示されています。スプリンガーリンK+1

また、「サハラが縮小している／拡大している」は、どの定義（降水・植生・気圧配置など）で“砂漠の境界”を引くかによって結論がぶれやすいテーマです。将来予測では境界が北へ動く可能性なども議論されており、地域・期間・定義で見え方が変わります。 American Meteorological Society Journals

ここで大事なのは、「一部地域で緑が戻る」現象があり得ることと、「地球温暖化が危険である」ことは矛盾しない、という点です。緑が増えるメカニズムがあっても、気候リスクが同時進行で強まることは普通に起こります。

人間が“緑化”を押し上げている：森林回復・土地利用の変化

緑化は自然現象だけではなく、人間の土地利用の変化も大きく関わります。たとえば、1982〜2016年の全球データ解析では「樹木被覆（tree cover）の純増」が示され、地域によっては農地から樹木へ戻る動きや、再生・植林が影響していることが議論されています。 PMC+1

さらにサヘルでは「農民主体の自然再生（FMNR）」のように、伐った木をゼロから植えるのではなく、残った根や芽を活かして樹木を再生させ、農地と樹木を共存させる実践が広がった例が知られています。衛星の“緑”は、こうした現場の積み重ねも拾います。 CIFOR-ICRAF+1

WIRED記事が挙げる「灌漑」も同様です。水が入れば乾燥地は緑になります。淡水化や大規模灌漑、農業技術の投入は、衛星上の緑を増やし得ます。ただし、これは水資源・エネルギー・塩害など別の負荷も抱えるため、“緑になった＝持続可能”と短絡しないことが重要です。 WIRED.jp

それでも「温暖化の危険」が消えない理由

ここまで読むと、「CO2が増えると緑が増えるなら、むしろ良いのでは？」と思うかもしれません。しかし研究者は一貫して、CO2施肥効果には限界や副作用があると警告しています。

たとえば、CO2で光合成が促進されても、窒素など栄養が不足すれば成長は頭打ちになりやすいこと、植物の種類のバランスが変わり生態系の質が変わることなどが指摘されます。事実、ロイターのファクトチェックでも「緑が増える」こと自体は認めつつ、効果の逓減や植物の健康・栄養条件などの制約が整理されています。 Reuters

また、緑化が水循環に与える影響も見逃せません。近年は「緑化が進むほど土壌水分が減る可能性」を扱う研究も出ており、植生が増えることが常に水資源にプラスとは限らない、という論点が強まっています。 Nature

そして何より、温暖化が進めば熱波・干ばつ・山火事・豪雨といった極端現象が増え、緑化トレンドがあっても地域によっては“急に枯れる”“燃える”“病虫害が拡大する”といった形で、生態系と人間社会の損失が拡大します。緑が増える現象は、温暖化リスクの否定ではなく、「同じCO2増加が、ある場所では緑を増やし、別の場所では破壊を増やす」複雑さを示している、と捉えるのが現実的です。 Nature+1

結論：緑化は“朗報”でも“免罪符”でもない

地球の緑が増えている、乾燥地の一部で植生が戻っている──それ自体は、衛星観測と複数の査読研究が裏づける「現象」として受け止めてよい話です。 Nature+2NASA Science+2
しかし、その背景にはCO2施肥効果、降水変動、土地利用の変化、農業と森林の再編、灌漑や再生の取り組みなど、複数の要因が絡み合っています。 WIRED.jp+2PMC+2

そして、緑が増えることは、温暖化による危険が消えることを意味しません。むしろ「見た目の緑」に安心してしまうほど、気候リスクの本質を見誤る可能性があります。これから必要なのは、「緑が増えた／減った」という単純な勝敗ではなく、どの地域で、どんな質の植生が、どんな水・食料・生物多様性の条件とセットで変化しているのかを、データで丁寧に追い続けるしかなさそうです。

参考にした主要ソース（引用・根拠）

WIRED.jp「実は地球は緩やかに緑化している」 WIRED.jp
Zhu et al., Nature Climate Change (2016) “Greening of the Earth and its drivers” Nature
NASA（2016）CO2施肥効果と緑化の解説 NASA+1
Song et al., Nature (2018) “Global land change from 1982 to 2016” Nature+1
サヘルの降水と植生の関係（2001–2020など）スプリンガーリンK+1
FMNR（農民主導の自然再生）関連資料 CIFOR-ICRAF+1
緑化と土壌水分の論点（2025） Nature
ロイター・ファクトチェック（CO2増加＝単純に良い話ではない） Reuters

といいつつも

地球温暖化というのはビジネスではないか？　という話もないわけではない

地球温暖化に「疑問がある」とされる研究論点とは何か

ネット上では「温暖化はウソ」「CO2は関係ない」といった極端な言い方が流通しがちですが、研究の世界で本当に議論されているのは、もっと現実的なポイントです。代表的には、次の4つが“疑問（再検討）”として扱われやすい領域です。

1つ目は、**CO2が2倍になったとき地球が何℃上がるのか（気候感度）**の見積もりです。2つ目は、2023〜2024の急な高温が「新しい段階に入った」のか、それとも一時的要因が大きいのか。3つ目は、気候モデル（CMIP6）の中に、実際より「温まりやすい」モデルが混ざっていないか。4つ目は、影響（経済損失など）の推計が、どれくらい不確実かという論点です。

ここから、それぞれを研究ベースで深掘りします。

「気候感度（ECS）は思ったより低いのでは？」という議論

IPCC第6次評価報告書（AR6）では、平衡気候感度（ECS）は**「2.5〜4.0℃が“likely”」、最良推定は3.0℃**と整理されています。これは複数の証拠（観測、古気候、モデル）を統合した評価です。 IPCC+2IPCC+2

一方で、統合手法（どんな“事前分布”を置くか等）や入力値の扱いによって、より低めのECSが出ると主張する研究もあります。代表的に Nicholas Lewis は、統合推定の方法論（主観ベイズ vs 客観ベイズ等）を批判し、ECS推定が低めになり得ると論じています。スプリンガーリンK+1

ただし重要なのは、ここで争点になっているのは「温暖化が起きるか」ではなく、“どれくらいの幅で起きるか”です。しかも、この論争は決着済みではなく、反論・コメントも含めて学術的に揉まれている最中です。だからこそ、一般向けに断言調で「低いと証明された」と言い切るのは危険で、現時点ではIPCCの評価レンジが政策判断の基準になっています。 IPCC+2IPCC+2

「2023〜2024の急激な高温」は“新しい地球”か？それとも一時的要因か？

2023〜2024の記録的高温は、「温暖化が加速した」「気候が別モードに入った」かのように語られました。しかし近年、これを自然変動（特にエルニーニョ）や海面水温パターンで説明しようとする研究が出ています。

たとえば、Atmospheric Chemistry and Physics の研究は、2023の温暖化スパイクの主要因としてENSO（エルニーニョ・南方振動）を挙げ、恐怖された“新たな恒常状態”と即断するのは早い、といった含意を与えます。 acp.copernicus.org
Nature系（Communications Earth & Environment）でも、2023–24のパターンが強い上振れを生み得ることを示す研究があります。 Nature

ここでのポイントは、「自然変動が効いた＝温暖化は関係ない」ではなく、“人為起源の上昇トレンド”の上に、“自然変動の上振れ”が乗ると、短期ではとんでもなく跳ねる、という話です。人為起源の寄与は別途、年次更新の形で推計され続けています。 essd.copernicus.org+1

逆方向の疑問：「温暖化が過大評価ではなく、むしろ“隠れていた”のでは？」（エアロゾルのマスキング）

「疑問＝温暖化が小さい」だけではありません。近年話題になったのが、**船舶燃料の硫黄規制（IMO 2020）**です。硫黄酸化物由来のエアロゾルは、雲を明るくして日射を反射し、短期的に冷却方向へ働きます。その排出が減ると、いわば“隠れていた温暖化”が表に出る可能性があります。

2024年の Communications Earth & Environment の研究は、2020年以降の船舶由来SO₂の大幅減が、海洋上の放射収支に影響し得ることを「終末ショック（termination shock）」のような比喩で議論しました。 Nature+1
AGU系論文でも、船舶硫黄規制が2020年以降に“わずかに温めた可能性”が示されています。 AGU Publications

つまり、「最近の高温は温暖化が嘘だから」ではなく、逆に**“大気汚染を減らしたら、短期的に温暖化が強まって見える”**という、やや皮肉な現象が議論されているわけです（公害対策は必要だが、気候面ではマスキングが剥がれる）。 Nature+1

「モデルは温まりすぎ？」CMIP6の“熱すぎる”問題と、観測での絞り込み

気候モデル（CMIP6）は多数ありますが、モデルごとに気候感度がかなり違い、高感度（温まりやすい）側のモデルは現実より強く温まるのでは、という批判は以前からあります。近年はこの点を、観測データで“制約（emergent constraint）”して、将来予測の幅を狭めようとする研究が増えています。 AGU Publications+1

2025年のScience Advancesでも、CMIP6の一部が高感度であることが指摘されつつ、北極域の将来変化の見積もりが見直され得る、という方向の議論が見られます。サイエンス

ただしこれも、「温暖化しない」ではなく、**“モデルの上限側が現実より上ぶれしている可能性がある”**という話です。しかも別の研究（雲フィードバックやエアロゾル不確実性）からは、低感度を簡単には許さない、という方向の議論も続いています。 AGU Publications+1

影響（経済損失など）の推計は「不確実性が大きい」—修正や再評価も起きる

温暖化の影響を経済損失で表す研究は注目を集めますが、統計モデル・データ品質・仮定で結果が振れやすい分野です。実際、Nature掲載研究の見積もりが後に修正・再評価されたニュースもあり、影響推計は“結論の方向性”は保ちつつも、数値の精度は常に点検される領域です。 AP News

ここでの示唆は、「だから影響は無い」ではなく、大きな損失リスクがある一方で、数字のレンジや条件依存を理解した上で使うべき、ということです。

研究が投げかける「疑問」は、温暖化否定ではなく“精度の再点検”

最新研究が突きつけているのは、ざっくり言えば次の現実です。

温暖化は進行している。しかし、短期の跳ね方には自然変動や大気汚染（エアロゾル）の影響が大きく、モデルのばらつきもある。だから「過去の言い方（単純な一直線）」のまま理解すると、誤解が生まれる。こうしたズレを埋めるために、気候感度の推定やモデル制約、要因分解の研究が活発化している——という構図です。 acp.copernicus.org+3essd.copernicus.org+3IPCC+3

ひとりごと

反核団体の多くは、「核も持っていない日本にクレームするだけ」というのも事実です。

環境団体も多くは、ビジネスと断言できます。
なぜなら「環境汚染で自然をぶち壊している中国」や「CO2出しまくっている米国」に対して反対運動しているのでしょうか？
究極までCO2を減らしている日本にクレーム言ったって　世界的に言えばCO2は減りません。

山を崩して太陽電池パネルを敷き詰めているメガソーラーに対して環境保護団体は反対運動をしているのでしょうか？
もし、環境保護団体や自然保護団体が積極的に反対運動したら
「そこらじゅうにメガソーラーなどできなかったはずです」

釧路湿原のメガソーラーなんて　野口健さんのSNS発信からはじめっています。

矛盾ですよね

環境ビジネスっていわれる所以はここにあります。

CO2にしても目標に達しない国が、割り当て分を別の国で売買とかしてますが、

これって　全体のCO2削減になっていません。

というわけで　環境保護団体なんて矛盾だらけで　本当に温暖化になっているかどうかなんて　学者さんの意見もバラバラで利権団体が出した数値を神様からのことあのように信じているだけと思います。
注意：ガチでやっていらっしゃる団体もあると思います。

とかく世の中は亜、なんでもビジネスで金儲けをしている人が善人ぶっていることも多いということを覚えておいてください。