【2026年】スーパーエルニーニョ発生か？観測史上最強級の予測と日本への衝撃を徹底解説

2026年、スーパーエルニーニョ発生の予測

2026年4月、米国海洋大気庁（NOAA）の気候予測センターは重大な発表を行いました。現在続いているラニーニャ現象が2026年5月中に終息し、6月〜8月にかけてエルニーニョへ移行する確率は62％。そしてそのまま少なくとも年末まで持続する見通しです。

さらに注目すべきは「強さ」の予測です。NOAAのENSOチームリーダーであるミシェル・ルルー氏は、2026年10月〜12月の期間に「強いエルニーニョ」（Niño3.4海域の水温偏差+1.5℃以上）になる確率を33％と見積もっています。また、NOAAの4月の見通しでは「非常に強い」＝スーパーエルニーニョに発達する確率を25％と発表しました。

欧州の気象予報モデル（ECMWF）では、さらに踏み込んだ予測が出ています。アンサンブルメンバーの約半数が、10月時点でNiño3.4海域の水温偏差が+2.5℃を超えると予測しており、これは「スーパーエルニーニョ」の領域です。気象学者のディラン・フェデリコ氏は「1982年、1997年、2015年に匹敵し、観測史上最強となる可能性がある」と指摘しています。

なぜこれほど強力なエルニーニョが予測されるのか。その鍵は「海洋の地下」にあります。現在、赤道太平洋の深さ300メートルまでの海洋熱含量は異常な暖水塊が拡大しており、強力な西風バースト（偏西風の突発的な強まり）が観測されています。これらはいずれも、過去のスーパーエルニーニョを引き起こした条件と一致しています。

エルニーニョ現象とは？ わかりやすく解説

エルニーニョ現象は、太平洋赤道域の日付変更線付近から南米沿岸にかけて海面水温が平年より高くなり、その状態が1年程度続く現象です。「エルニーニョ」はスペイン語で「男の子」を意味し、元はペルーの漁師がクリスマス頃に現れる暖かい海流を「神の子（エルニーニョ）」と呼んだことに由来します。

農業・漁業・経済への影響

スーパーエルニーニョは世界の食料供給に深刻な打撃を与えます。2015〜16年のスーパーエルニーニョでは、東南アジアの米の生産量が前年比で約1,500万トン減少しました。インドでは南西モンスーンの弱体化により干ばつリスクが高まり、オーストラリア、インドネシア、フィリピン、中米、北ブラジルでも干ばつが拡大する見込みです。

UBS銀行のチーフエコノミスト、ポール・ドノヴァン氏は2026年3月の報告書で、「肥料価格の高騰よりも、スーパーエルニーニョによる干ばつと水不足の方が農業にとって大きな脅威だ」と警告しています。一方で、米国のコーンベルト地帯では中西部の干ばつリスクが低下し、収穫量の回復につながる可能性もあり、地域によって明暗が分かれます。

エルニーニョの発生は漁業にとって深刻な問題です。東太平洋では湧昇が弱まることで冷水に含まれる栄養分の供給が減少し、プランクトンが激減。これにより南米沖のカタクチイワシ（アンチョビ）漁が壊滅的な打撃を受けます。養殖業においてもENSO関連の水温変化は飼料となる魚種の漁獲量に影響を及ぼし、世界的な水産供給チェーンに波及します。

スーパーエルニーニョの経済コストは桁違いです。Science誌に掲載された研究によると、1982〜83年のスーパーエルニーニョは約4.1兆ドル（約615兆円）、1997〜98年のイベントは約5.7兆ドル（約855兆円）の世界経済損失をもたらしました。これらの損失は発生後5年以上にわたって持続したとされています。

さらにCNBCの報道では、2026年は中東情勢の不安定化によるエネルギー価格高騰とスーパーエルニーニョの食料リスクが重なる「二重ショック」の懸念が指摘されています。国連世界食糧計画（WFP）は、原油価格が1バレル100ドル超で推移すれば、急性飢餓に直面する人口が4,500万人増加する可能性を警告しています。

いつまで続くのか？ ── タイムライン予測

各国の気象機関の予測を総合すると、今回のエルニーニョは以下のタイムラインで推移すると見られています。

重要なのは「タイムラグ」です。エルニーニョの発達と世界の気温ピークにはずれがあり、気候科学者のジーク・ハウスファーザー氏は「2026年のエルニーニョは2027年を観測史上最も暑い年にする可能性が高い」と指摘しています。つまり、エルニーニョが終息してからも、その影響は数年にわたり世界経済と気候に残り続けるのです。

日本への影響を多方面から解説

気象庁は2026年4月10日に「エルニーニョ現象が夏頃に発生する可能性が高まっている」と発表しました。日本への影響は多方面に及びます。

従来、エルニーニョ発生時の日本は「冷夏」になるとされてきました。しかし2026年は事情が異なります。気象庁の暖候期予報では、夏の気温は「全国的に平年より高い」と予測されています。その理由は、地球温暖化の底上げ効果に加え、フィリピン付近の海面水温が高い状態が維持される見込みであること、そして偏西風の蛇行により太平洋高気圧とチベット高気圧が日本上空で重なる「ダブル高気圧」が形成されやすいためです。

エルニーニョ発生時の日本の冬は、西高東低の冬型気圧配置が弱まり、暖冬になる傾向があります。時事通信の報道によると、気象庁は「エルニーニョが発生した状態で冬になると気温が高くなる傾向があり、高温が続く恐れがある」と警告しています。暖冬になると、冬物衣料、暖房器具、ウィンタースポーツ関連産業の売上が低迷し、スキー場の経営にも打撃を与えます。

エルニーニョ時には大西洋でのハリケーンが抑制される一方、西太平洋では台風が活発化する傾向があります。海面水温の上昇により、より強力な台風が発生しやすくなり、フィリピン、中国、日本への上陸・接近リスクが高まります。特に2026年後半以降は要警戒です。

日本の米作にとってエルニーニョは複雑な影響をもたらします。2024年のエルニーニョ終息後、日本ではコメ価格が急騰した経緯があります。エルニーニョ発生時の日照不足や台風被害は国内米の収穫量に影響し得ます。また、東南アジアの減産により輸入食料品の価格上昇も避けられません。

エルニーニョの影響で太平洋の海水温分布が変わると、サンマ、カツオ、マグロなどの回遊ルートが変化します。日本近海の漁獲量の変動や、養殖魚の飼料価格上昇にも注意が必要です。

猛暑が続けば冷房需要が急増し、電力消費量と電気代が上昇します。また、冬の暖冬は暖房需要を減らす可能性がありますが、夏の電力需要増のインパクトの方が大きいと見られています。さらに中東情勢によるLNG価格の変動も加わり、家計のエネルギーコスト負担は増大する見通しです。

第一生命経済研究所の調査では、エルニーニョ発生時の日本の景気後退確率は通常の1.6倍に上昇するとされています。夏物・冬物衣料の販売不振に加え、マリンスポーツやウィンタースポーツなどのレジャー産業も影響を受けます。

出典：NOAA Climate Prediction Center, ECMWF, 気象庁, Yale Climate Connections, Severe Weather Europe, TIME, CNBC, Newsweek, Science誌, Nature Communications ほか（2026年4月時点の情報に基づく）