ツール・ド・フランスが、はじまりました。
ツール・ド・フランスは、世界最大の自転車ロードレース大会であり、フランスの7月の風物詩でもあり。選手たちは3週間かけて雄大な野山を駆け巡り、栄光の象徴、黄色いマイヨ・ジョーヌを奪い合う。そのコース上には1000万以上もの観衆が詰めかけ、地球上の190を超える国の熱狂的なファンたちが、連日TVの前で戦いの様子を見守る。
世界３大スポーツイベントとされるツール・ド・フランスが、予定通り開催できるわけですから、オリンピックができないという理由はない。
（残り２つは、オリンピック、ワールドカップ）
欧州のほうが、まだ厳しい状況なのに これだけのスポーツオベントが開催できるという、スポーツと言うより 文化の違いであろうか？
一週間を振り返ってどんなことがあったのだろう？
当ブログでは、海外のニュース中心にを選びました。
今週もよろしくお願いいたします。
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目次
6/21（月）
アボカドは「悪魔の果実」か？――ブームがもたらす環境破壊と難民危機
アボカド栽培には大量の水が必要になるため、消費が世界的に増えるなか生産地では水不足が深刻化し、健康被害も出ている。
また、アボカドは熱帯の国で栽培されることが多いため、輸送段階で排出されるCO2が全体的に高く、アボカド・ブームは地球温暖化対策にも逆行する。
豊かな国のライフスタイルによる影響は、アボカド生産国における暴力の増加にも及んでいる。
その栄養価の高さから、アボカドは日本でも急速に普及している。しかし、その生産・流通は他の多くの農作物と比べても環境への負荷が大きく、さらに中南米での難民危機にも影響を及ぼしている。「グリーンゴールド」は持続可能か
アボカドは10種類以上のビタミンを含む一方、果肉の約20％が脂肪にあたり、「森のバター」とも呼ばれる。その豊富な栄養価から日本でも消費が伸びており、主にメキシコから年間約2万トンが輸入されている。これは10年前の４倍以上にのぼる。アボカドが注目され始めたきっかけは、1997年にアメリカがメキシコ産アボカドの輸入を解禁したことだった。これにより、それまで農作物などの病気を理由に輸入が禁じられていたアボカドが急速にアメリカ市場で広がり、健康志向の高まりやオーガニック・ブームを背景に一気に普及したのだ。
現在、アボカド・ブームは消費量世界一のアメリカからヨーロッパ諸国や中国など各地に広がっており、その市場規模は世界全体で92億ドル以上にのぼる。需要の高まりと価格上昇によって、アボカドは生産国で「グリーンゴールド」とも呼ばれる。
しかし、それとともに欧米では、数年前からアボカド・ブームの問題も注目されている。結論的にいえば、少なくとも現状のアボカドの生産・消費は持続可能ではない。
水が足りない！
特に多く指摘される問題が、生産地で水不足を引き起こすことだ。中南米原産のアボカドは、現在もメキシコ、ドミニカ、ペルーなど、中南米をはじめ熱帯地域でそのほとんどが生産されているが、世界の需要の高まりとともに生産量は急激に増加している。最大の生産国メキシコの場合、この10年間で生産量、耕地面積とも２倍近く増えた。
ところが、平均的にアボカド栽培には1トン当たり1,800立方メートルの水が必要で、これはバナナ（790）、オレンジ（560）、スイカ（235）など多くの農作物と比べて、非常に高い水準にある。メキシコではオリンピックで使用されるプール3,800杯分の水がアボカド生産のために1日で使用される。
一般的に特定の農作物を大量に栽培し続けると土地が荒れやすいが、とりわけ大量の水を必要とするアボカドの生産量が急に増え、それにつれて違法な森林伐採が増えればなおさらだ。
生活を脅かすアボカド栽培
もともとアボカドは乾燥地帯の作物で、その栽培に適した土地では定期的に雨量の少ない年も発生する。しかし、取引を優先させると、自然のサイクルを無視してまで無理な散水を行なうことになり、それは現地で深刻な水不足を引き起こす。アボカド・ブームによって産地に資金が流入するにつれ、アボカドの強奪なども増え、それにともない農家に護衛させることを強要したり、恐喝したりするギャングも増えた。その多くは自動小銃などで武装し、なかにはドローンまで用いて警察や民間人を爆撃するものもある。
農家のなかには自警団を結成したり動きもあるが、ギャングはこれも攻撃対象に加えている。ミチョアカン州から娘や孫とともに逃れてきた女性はアメリカメディアの取材に対して、「自警団員だった息子はギャングに殺され、捜査機関などに訴えないようにと自分も脅迫された」と証言している。
こういうことに対して、環境保護団体は、口を塞ぐのか？
米国でもこの話題は、深刻に報道されているけれど、日本は関係ねぇ・・・
とでも言うのであろうか？
これは、クリーンエネルギーといいつつ バイオ燃料を創るためにジャングルを切り開いているのも同じょ様なことである。
CO2がどうとか、レジ袋がどうとか 言っている連中は、結局 利権でのみ動いているという典型的な例である。
6/22（火）
「接種しなければ投獄」 ワクチン拒否の国民に フィリピン大統領
【マニラ・ロイター時事】フィリピンのドゥテルテ大統領は21日のテレビ演説で、新型コロナウイルスのワクチン接種を拒む国民に対し「ワクチン接種を受けるか投獄されるかを選ぶことになる」と警告した。
ワクチン接種率が低いことを受けた発言だが、保健当局はこれより先、接種は任意だとする見解を示していた。
フィリピンの累計感染者は130万人超、死者は2万3000人超に上り、感染拡大が深刻となっている。政府は今年中に、人口1億1000万人のうち7000万人への接種を目指しているが、20日時点で接種を終えたのは210万人にとどまっている。
ワクチンが唯一の対抗策となっている状況では、経済を復興させるには、これしかない。
日本では、憲法を考えると無理だけど、すくなくても渋谷で馬鹿騒ぎするYouTuberは、逮捕しよう。
6/23（水）
韓国前法相、大統領選に名乗り 因縁の前検事総長に対抗
韓国の文在寅（ムンジェイン）政権の前法相で、検事総長だった尹錫悦（ユンソクヨル）氏との対立で注目された秋美愛（チュミエ）氏（62）が23日、来年3月の大統領選への出馬を表明した。秋氏は、野党の候補として最有力視される尹氏について、「私ほどよく知る人はいない」と豪語。「私はキジを捕まえるタカだ」と、「尹氏潰し」に意欲を見せる。
【画像】文在寅政権VS検察の構図 両者応酬の背景は？
秋氏はこの日、ユーチューブで出馬宣言。「正義の国をつくる。公的権限を私益追求の手段にしようとする者は、正義と公正、法治の名で断罪する」と声を張り上げた。
秋氏は国会議員を5期務め、与党「共に民主党」の党代表なども歴任した韓国政界の重鎮。文氏に近く、家族の不正疑惑で法相を辞任した曺国（チョグク）氏の後任として、文氏肝いりの検察改革を担った。
朝日新聞社
この国は、G7でフェイク画像を出したり、恥ずかしいという感覚の欠落した社会である。
誰が、大統領になろうとも、前大統領は、犯罪者として監獄行きということが続いている。
どっちにえいろ 反日が続くし、米国に叱られるし、めんどくさいことに変わりがない。
関わらないほうが、無難である。
6/24（木）
NY、コロナ非常事態終了 1年3カ月、状況が改善
【ニューヨーク共同】米東部ニューヨーク州のクオモ知事は23日の記者会見で、新型コロナウイルスの感染拡大に伴い昨年3月7日に宣言した非常事態を今月24日に終え、更新しないと発表した。ワクチン接種の進展による感染状況の改善を受け、約1年3カ月で非常事態期から脱した。
米国民、コロナ前生活に回帰 世論調査ではワクチン不信も
15日には経済活動の規制をほぼ全面解除していた。クオモ氏は、ワクチン未接種者や、公共交通機関など利用時のマスク着用義務は続けるよう各自治体に要請した。
州内でワクチンを少なくとも1回受けたのは23日時点で18歳以上の71.2％に達し、陽性率（7日間平均）は0.4％まで沈静化している。
米国は、通常に戻るため、半端ない財政支出を行う予定です。
日本が、財政支援でダメなのは、中途半端おわってしまうからだと思います。
6/25（金）
バイデン大統領と上院超党派議員団、１３０兆円規模のインフラ投資合意
【ワシントン＝山内竜介】米国のバイデン大統領と議会上院の超党派議員団は２４日、８年間で１兆２０９０億ドル（約１３０兆円）規模のインフラ投資計画で合意した。バイデン氏が提案した成長戦略の一部が反映されたが、財源となる増税案などは含まれなかった。
バイデン氏は成長戦略の残る部分を別の法案とし、合意部分と合わせて９月末までの成立を目指す考えを示したが、与野党の隔たりはなお大きく、調整は難航しそうだ。
バイデン氏は同日、ホワイトハウスで議員団の１０人と協議した。合意後の演説で、「与野党どちらも望んだすべてを得られなかったが、コンセンサス（意見の一致）が反映された」と述べ、双方が歩み寄った意義を強調した。今回の計画は、５年間では９７３０億ドル規模を見込む。道路や橋の修復、電気自動車（ＥＶ）の充電施設整備など交通インフラの強化が柱で、３１２０億ドルを投じる。
財源は、徴税の強化やコロナ対策予算の使い残し分などから捻出する。法人税率引き上げなどの増税案は、野党・共和党の強い反対で除外された。与党・民主党は成長戦略の残る部分について、特例を使って単独で可決することを視野に入れている。
こんな状況下で増税の話をしている どこかの役員と政治家と経済なんとか団体・・・
あほじゃないの？
6/26（土）
コロナ感染者急増のイスラエル、屋内のマスク着用義務を再導入
【AFP＝時事】（更新）イスラエル保健省は25日、屋内の公共の場でのマスク着用を再び義務化した。屋内でのマスク着用義務は10日前に解除されたばかりだが、その後、新型コロナウイルスの新規感染者が急増している。
イスラエル政府のコロナ対策責任者ナハマン・アッシュ（Nachman Ash）氏は、1日当たりの新規感染者が4日連続で100人を超え、24日には新たに227人の感染者が確認されたことから、マスクの着用義務の再導入を決めたと公共ラジオで説明した。
感染再拡大の要因は、インドで最初に確認された感染力の強い変異株「デルタ株」とみられるという。
イスラエルは世界で最もワクチン接種が進んでいる国の一つで、感染対策に成功したと自負していた。
保健省は、今週末に開催される性的少数者（LGBT）の権利を訴える「プライド（Pride）」イベントなど、多数の人が集まる場所では屋外でもマスクを着用するよう呼び掛けている。【翻訳編集】 AFPBB News
ワクチン接種が進み、マスクなんかしてないよ！
と日本でも報道されましたが、再びやばい状況になってゆく
新型コロナとは、なんなんだろう？
感謝
新型コロナから本当に守るべきものは何なのか？
Italy’s Ministry of Education turns to Google for Education to keep students learning
テクノロジーでなんとかなるものは、優先してやるべきである。
まとめ
さて、ビールでも飲みながらツール・ド・フランスでも観戦しますか？
今週は、どんなニュースが出てくるか楽しみです。
日曜のひととき お付き合い頂き ありがとうございました。
では、また来週
https://news.yahoo.co.jp/
ネタ元：Yahoo!NEWS
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